マテリアリティ

ノーリツグループは、サステナブルな経営をおこなう上で、リスクを認識し新たな機会として展開すべきテーマをマテリアリティとして4分野12テーマを特定しています。

今後も社会課題の解決を通じた事業活動に取り組み、社会とノーリツグループの継続的発展を目指します。

ノーリツグループ マテリアリティ 
4分野 12テーマ

地球環境 消費者安全 人材 サプライチェーン
マネジメント
  1. CO2排出量削減
  2. 製品有害物質削減
  3. 一歩先ゆく環境性能商品
  1. 消費者安全
  2. 下流のバリューチェーンマネジメント
  3. 安全・安心と感動的なCS
  1. 人権対応
  2. 雇用
  3. ダイバーシティ
  4. グローバル人事
  5. コミュニケーション
  1. CSR調達

ノーリツグループ マテリアリティ分析マップ

人権課題はノーリツ製品がかかわるすべての段階において存在すると認識しておりますが、2018年は従業員とサプライチェーンマネジメントを中心に取り組んでいきます。
(人材分野:従業員および従業員が及ぼす人権対応、サプライチェーンマネジメント分野:サプライヤーの人権対応)

CSRマテリアリティ分析マップ

地球環境

(1)CO2排出量削減

  1. 製品を通じたCO2の削減
  2. 事業活動を通じたCO2の削減
  3. 環境マインド向上(環境人材育成)

(2)製品有害物質削減

  1. REACH規則に基づく化学物質含有状況の情報開示
  2. 2019年7月までに改正RoHS指令対応

(3)一歩先ゆく環境性能商品

  1. 一歩先ゆく環境性能を強みとした、商品開発と社会への普及

消費者安全

(4)消費者安全

  1. 商品に関する品質の向上
  2. 品質向上に繋がる人材育成

(5)下流のバリューチェーンマネジメント

  1. 施工管理の徹底による安全・安心の提供

(6)安全・安心と感動的なCS

  1. お客さまから選ばれ続ける製品とサービスの提供

人材

(7)人権対応(従業員および従業員が及ぼす人権対応)

  1. グローバルスタンダードに基づいた人権対応や認識の周知
  2. リスク確認
  3. 人権影響評価と対応(人権デューディリジェンス)

(8)雇用

  1. 自立と相互支援による強いチームづくり
  2. 働きがいの創出

(9)ダイバーシティ

  1. 障がい者、高齢者などの雇用対応
  2. 従業員の多様性の容認
  3. ワークライフバランスの充実
  4. 女性が活躍できる場の創生

(10)グローバル人事

  1. グローバルで活躍できる人材の育成と雇用・適正配置

(11)コミュニケーション

  1. オープンコミュニケーションの推進による風土革新

サプライチェーンマネジメント

(12)CSR調達(サプライヤーの人権対応)

  1. CSR調達ガイドラインの周知/浸透
  2. 社内アンケート分析
  3. 出張時の調査チェックリスト作成
  4. 仕入先実態把握(社外アンケート)

ノーリツグループ マテリアリティ(優先課題)の特定プロセス

ノーリツレポート2015の第三者意見や国際社会が継続的に発展する上で必要とされている課題から、ノーリツグループとステークホルダーにとって重要と思われる課題を抽出し、「ノーリツグループにとっての重要度」と「ステークホルダーにとっての重要度」の2軸でマッピングを行いました。
社内関連部門の意見を反映した上で、ステークホルダー代表とのダイアログを開催し妥当性の確認を行い特定しました。

また、2016年には中期経営計画「Vプラン20」に向けた新たなマテリアリティを追加特定しました。

2015年の取り組み

2015年の取り組み

2016年の取り組み

2016年の取り組み

2017年の取り組み

2017年は「Vプラン20」達成に向け、特定したマテリアリティに、「Q+ESG」の視点を加えた8テーマ、19課題のKPIを設定しました。
社内関連部門の意見を反映したKPI案について、ステークホルダーダイアログで妥当性の確認をおこない、その意見をふまえたKPIをCSR委員会で承認しました。

ノーリツグループ マテリアリティ

取り組み分野:地球環境

ノーリツグループ
マテリアリティ
(優先課題)
マテリアリティ特定の補足説明 影響を与える主な範囲
サプラ
イヤー
NR
グループ
お客
さま
地球
環境
地域
社会
(1)CO2排出量の削減
(製品・事業活動)

日本では家庭におけるエネルギーの約60%が、給湯・暖房・厨房分野で使用されており、ノーリツ製品が排出するCO2は日本全体のCO2排出量の約1.4%にあたります。(うち使用時が97%) 製品および事業活動におけるCO2排出量の削減は最重要課題の一つです。ノーリツグループはその事を認識しており「エコ・ファーストの約束(1)(2)」として取り組みを宣言しています。

具体的な取り組み内容

  1. 製品を通じてのCO2削減(高効率・ハイブリッド温水機器、創エネルギー機器の開発と普及促進)
    1. 2020年CO2排出量300万t削減(2000年比)
  2. 事業活動を通じてのCO2削減(エネルギーマネジメント推進、業務改善・運用と設備導入)
    1. 2020年CO2排出量17%以上削減(2002年比)
  3. 環境マインド向上(環境人材育成:省エネ教育、eco検定)
    1. 省エネ教育(省エネ可能性診断、省エネ人材育成)
    2. eco検定(2020年ノーリツ個社取得率60%、グループ会社への展開)
(2)製品有害物質削減

RoHS指令、REACH規則などグローバルで製品化学物質の規制が強化されています。2019年には改正RoHS指令が給湯機器にも適用予定です。

具体的な取り組み内容

  1. RoHS指令・REACH規則に基づく化学物質含有状況の情報開示
  2. 改正RoHS指令対応
(3)一歩先ゆく環境性能商品

環境を強みとした製品開発をおこない、グローバルに普及させていきます。

具体的な取り組み内容

  1. 一歩先ゆく環境性能を強みとした、商品開発と社会への普及

取り組み分野:消費者安全

ノーリツグループ
マテリアリティ
(優先課題)
マテリアリティ特定の補足説明 影響を与える主な範囲
サプラ
イヤー
NR
グループ
お客
さま
地球
環境
地域
社会
(4)消費者安全

ノーリツグループは、品質を最重視し、一歩先ゆく製品・サービスの提供をバリューに掲げています。お客さま満足を追求し、安全・安心な機器を提供することを大切にしながら、その実現に向け品質マネジメントシステムを構築し、企業体質の改善・強化に取り組んでいます。

具体的な取り組み内容

  1. 商品に関する品質の向上
    1. 日本国内の「ノーリツ安全設計基準」の策定と海外グループ会社への展開
    2. SSM※1の自社設計定着および導入推進
    3. スペースファインダー※2の導入推進
  2. 人材育成
    1. SSM※1の知識構造化プロセスにおいて、問題分析力、解決力および専門知識向上
    2. ノーリツグループ、協力会社に対する教育支援
(5)下流のバリューチェーン
マネジメント

サービスショップや施工店のマネジメントをおこない、お客さまに信頼されるノーリツグループを実現します。

具体的な取り組み内容

  1. 施工管理の徹底による安全・安心の提供
(6)安全・安心と感動的なCS

お客さまの声を大切にし、安全で安心なノーリグループの商品・サービスを提供します。

具体的な取り組み内容

  1. お客さまから選ばれ続ける製品とサービスの提供
  • ※1 SSM(ストレス・ストレングス・モデル):過去の不具合事例を体系化し共有することで設計に活かす手法
  • ※2 スペースファインダー:品質管理情報を一元管理し不具合情報の有効活用・早期発見・早期対応を図る

取り組み分野:人材

ノーリツグループ
マテリアリティ
(優先課題)
マテリアリティ特定の補足説明 影響を与える主な範囲
サプラ
イヤー
NR
グループ
お客
さま
地球
環境
地域
社会
(7)人権対応

2016年に人権方針を制定し教育を行っています。人権の正しい理解・認識に向けて取り組みを進めています。

具体的な取り組み内容

  1. 人権影響評価とその対応(デューディリジェンス)
  2. ノーリツグループ人権方針の理解・浸透
  3. グローバルスタンダードの認識周知や人権対応
  4. リスク状況の把握
(8)雇用

安全・安心でいきいきと働ける雇用環境の整備は、企業に求められる最も重要な課題の一つと捉え取り組んでいます。

具体的な取り組み内容

  1. 自立と相互支援による強いチームづくり
  2. 働きがいの創出
(9)ダイバーシティ

多様な人材の活用は、企業が持続的に成長する上でもとても大切なテーマです。

具体的な取り組み内容

  1. 障がい者、高齢者などの雇用対応
  2. 従業員の多様性の容認
  3. ワークライフバランスの充実(働き方改革)
  4. 女性活用の目標設定&活躍できる場の整備
(10)グローバル人事

世界で戦えるノーリルグループを目指し、人事のグローバル化をおこなっていきます。

具体的な取り組み内容

  1. グローバルで活躍できる人材の育成と雇用・適正配置
(11)コミュニケーション

社内外のコミュニケーションは創造力を促し、企業の持続的成長をする上では欠かせないテーマです。

具体的な取り組み内容

  1. オープンコミュニケーションの推進による風土革新

取り組み分野:サプライチェーンマネジメント

ノーリツグループ
マテリアリティ
(優先課題)
マテリアリティ特定の補足説明 影響を与える主な範囲
サプラ
イヤー
NR
グループ
お客
さま
地球
環境
地域
社会
(12)CSR調達

ノーリツグループが自社の製品を製造・販売する上で社会に与える影響は大きく、調達段階においても責任を果たすべきことを認識しています。社会の継続的発展につながるよう取り組んでいきます。

具体的な取り組み内容

  1. 人権影響評価と対応(デューディリジェンス)
  2. ノーリツグループ CSR調達ガイドラインの周知・浸透
  3. 社内実態把握アンケート分析と課題設定
  4. 現地調査チェックリスト作成
  5. 仕入先実態把握アンケートと課題設定
    (児童労働・強制労働・労働安全衛生など)

ノーリツグループ マテリアリティとSDGsの対照表

取り組み分野:地球環境

テーマ
(1)CO2排出量削減
(2)製品有害物質削減
(3)一歩先ゆく環境性能商品
取り組み内容
  1. 製品を通じたCO2の削減
  2. 事業活動を通じたCO2の削減
  3. 環境マインド向上(環境人材育成)
  1. REACH規則に基づく化学物質含有状況の情報開示
  2. 2019年7月までに改正RoHS指令対応
  1. 一歩先ゆく環境性能を強みとした、商品開発と社会への普及
影響を
与える
主な範囲
ビジネスパートナー
NRグループ
お客さま
地球環境
地域社会
中期経営計画
「Vプラン20」重点
施策との関連性
施策1 事業ポートフォリオの「再構築」
戦略 省エネ技術の開発と展開
SDGsとの関連性
  • 07
  • 09
  • 12
  • 13
  • 15
機会
  • 脱炭素化による新たな市場が誕生する可能性がある。
  • 環境規制対応による市場開拓が可能となる。
  • 環境対応に積極的な企業としてプラスのレピュテーションに繋がる。
  • 環境意識を高めることで従業員のモチベーションを向上し、良好な社内風土を醸成できる。
  • 有害物質に関する安全・安心の付加価値により市場競争力が得られる。
  • 管理コストの削減につながる。
  • 環境優位性のある商品開発により、シェア拡大につながる。
リスク
  • 気候変動を引き金とした脱炭素化による市場環境の変化。
  • グローバルでの環境規制強化によるパラダイムチェンジ。
  • レピュテーションの低下による不買運動への発展。
  • 環境規制への対応コストの増大。
  • 調達先が対応不足の場合、供給が滞り製造が停止する。
  • 規制違反による罰金など制裁を科される。
  • 一旦市場で廃棄されると、回収・無害化に莫大なコストがかかる。
  • 製品のコモディティ化に巻き込まれ、製品競争力を失う。
  • 従業員モチベーションが低下し、人材が育たない。

取り組み分野:消費者安全

テーマ
(4)消費者安全
(5)下流のバリューチェーン
マネジメント
(6)安全・安心と感動的なCS
取り組み内容
  1. 商品に関する品質の向上
  2. 品質向上に繋がる人材育成
  1. 施工管理の徹底による安全・安心の提供
  1. お客さまから選ばれ続ける製品とサービスの提供
影響を
与える
主な範囲
ビジネスパートナー
NRグループ
お客さま
地球環境
地域社会
中期経営計画
「Vプラン20」重点
施策との関連性

施策2 国内事業の「収益力強化」

戦略 お客さまとのコミュニケーション
SDGsとの関連性
  • 06
  • 07
  • 09
  • 11
  • 12
機会
  • 製品の安全性を維持することは、お客様からの信頼につながる。
  • 品質が安定することで、お客さまからの信頼を獲得できる。
  • 更なる高品質商品を生み出す人材を育成できる。
  • 管理コストなどを削減できる。
  • 更なるお客さまの信頼を獲得し、企業の地位を確固なものにできる。
  • 更なる従業員のモチベーション向上に繋がる。
リスク
  • 経年劣化により事故が発生する。
  • 製品事故により信頼を失墜させる。
  • 製品事故により多大な賠償金の支払いを要求される。
  • バリューチェーンの事故により自社の信頼を失墜させる。
  • 販売経路を失い、製造がストップする。
  • 事業競争力を失い、収益力が低下する。
  • 従業員のモチベーションが下がり、商品開発力が低下する。

取り組み分野:人材

テーマ
(7)人権対応(従業員および従業員が及ぼす人権対応)
(8)雇用
(9)ダイバーシティ
(10)グローバル人事
(11)コミュニケーション
取り組み内容
  1. グローバルスタンダードに基づいた人権対応や認識の周知
  2. リスク確認
  3. 人権影響評価と対応(人権デューディリジェンス)
  1. 自立と相互支援による強いチームづくり
  2. 働きがいの創出
  1. 障がい者、高齢者などの雇用対応
  2. 従業員の多様性の容認
  3. ワークライフバランスの充実
  4. 女性が活躍できる場の創生
  1. グローバルで活躍できる人材の育成と雇用・適正配置
  1. オープンコミュニケーションの推進による風土革新
影響を
与える
主な範囲
ビジネスパートナー
NRグループ
お客さま
地球環境
地域社会
中期経営計画
「Vプラン20」重点
施策との関連性
施策3 海外事業の「継続拡大」
施策4 企業風土の「改革」
戦略
  • グローバル人材の育成
  • コミュニケーション
SDGsとの関連性
  • 04
  • 05
  • 08
  • 09
  • 10
  • 12
  • 16
機会
  • グローバルな人権対応で国内外での競争力が高まる。
  • 社内・社外両方からの評価が高まる。
  • 従業員のモチベーション向上につながる。
  • 定着率向上、技術の確実な継承により確固たる技術力を維持できる。
  • 多能工により労務コストを削減できる。
  • 育児や介護を理由とした離職を防ぎ、優秀人材を確保できる。
  • 職場以外(育児・介護)での経験を活かした商品・サービスを開発することで、市場が拡大する。
  • 従業員が心身ともに健康な状態になることで、仕事へのモチベーションが向上し、生産性が向上する。
  • 国籍を問わない優秀な人材を確保でき、海外競争力が高まる。
  • ダイバーシティをさらに加速させ人材育成をより効率的におこなうことが出来る。
  • 多様な価値観・感性を磨き、生産性が向上する。
  • イノベーションが起きやすい社内風土を醸成できる。
  • 従業員の活躍の機会が増える。
リスク
  • 労働人口が減少し、優秀な人材の獲得が困難になる。
  • 人権団体からの指摘により社会の信用を失う。
  • 人材の育成不足により、企業競争力が低下する。
  • 社外からの評価が下がり、不買運動が起きる。
  • 離職率の上昇により社外からの評価が下がる。
  • 労務コストが上昇する。
  • 育児や介護を理由とした離職者が増加することで生産性が低下する。
  • グローバルな人材を確保できず、海外での競争力を失う。
  • 従業員のモチベーションが低下し、イノベーションが起きにくくなる。
  • 隠ぺい体質が蔓延り、重大事故・違反が発生する。

取り組み分野:サプライチェーンマネジメント

テーマ
(12)CSR調達(サプライヤーの人権対応)
取り組み内容
  1. CSR調達ガイドラインの周知/浸透
  2. 社内アンケート分析
  3. 出張時の調査チェックリスト作成
  4. 仕入先実態把握(社外アンケート)
影響を
与える
主な範囲
ビジネスパートナー
NRグループ
お客さま
地球環境
地域社会
中期経営計画
「Vプラン20」重点
施策との関連性

施策2 国内事業の「収益力強化」
施策3 海外事業の「継続拡大」

戦略
  • ・取引評価基準の定期的な見直しと運用
  • 定期的なSAQと確認
SDGsとの関連性
  • 01
  • 04
  • 08
  • 10
  • 12
  • 13
  • 16
機会
  • 人権や環境に配慮したサプライチェーンを整備することが、お客さまや社会からの信頼につながる。
  • 調達先の従業員のモチベーションが向上することにより、製品品質が向上する。
  • 柔軟な対応力を持ち、急な需要増などにも対応できる。
リスク
  • 調達先において人権侵害が発生し、NPOなどから指摘を受けることで、企業イメージや信頼性が低下する。
  • 人権対応や環境対応の不備により、安定的な調達に支障をきたす。
  • 劣悪な労働環境や低賃金などによる労働者のモチベーション低下と、それに起因して製品の品質が低下する。

ノーリツグループCSRマテリアリティと
GRIスタンダードの対照表

取り組み分野:地球環境

ノーリツグループ GRIスタンダード
ノーリツグループ
マテリアリティ
(優先課題)
カテゴリー 項目 指標
(1)CO2排出量の削減
(製品・事業活動)
環境 大気への排出 305-1

直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)

エコ・ファーストの約束

305-2

間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)

エコ・ファーストの約束

305-3

その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3)

エコ・ファーストの約束

305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
掲載なし(省エネ法対応で経済産業省へ毎年報告済)
305-5

温室効果ガス(GHG)排出量の削減量

エコ・ファーストの約束

305-6※

オゾン層破壊物質(ODS)の排出量

環境保全活動データ

305-7※

窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物

環境保全活動データ

(2)製品有害物質削減
排水および廃棄物 306-2

種類別および処分方法別の廃棄物

事業を通じた環境負荷低減

(3)一歩先ゆく
環境性能商品
原材料 301-3

再生利用された製品と梱包材

ノーリツグループのCSRマテリアリティでは社会への影響が大きいCO2排出量の削減と製品有害物質の削減に特化した為、直接的な関係はありませんがGRI スタンダードの指標として開示しています

取り組み分野:消費者安全

ノーリツグループ GRIスタンダード
ノーリツグループ
マテリアリティ
(優先課題)
カテゴリー 項目 指標
(4)消費者安全
社会 顧客の安全衛生 416-1

製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

(5)下流のバリューチェーン
マネジメント
顧客の安全衛生 416-2

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

(6)安全・安心と感動的なCS
マーケティングと
ラベリング
417-2

製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

製品に関する大切なお知らせ

取り組み分野:人材

ノーリツグループ GRIスタンダード
ノーリツグループ
マテリアリティ
(優先課題)
カテゴリー 項目 指標
(7)人権対応
社会 人権アセスメント 412-1

人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所

グループ全社人権デューデリジェンス実施。該当なし。

412-2

人権方針や手順に関する従業員研修

人権

412-3

人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

非差別 406-1 差別事例と実施した救済措置
当該期間該当なし
結社の自由と
団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
当該期間該当なし
児童労働 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
当該期間該当なし
強制労働 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
当該期間該当なし
(8)雇用
雇用 401-1

従業員の新規雇用と離職

雇用に関する基本方針

401-2

正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当

ワークライフバランスを支援する諸制度

401-3

育児休暇

労働安全衛生 403-1

正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加

活力ある人材を育成する

403-2

傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数

活力ある人材を育成する

403-3

疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者

当該期間該当なし

403-4

労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項

(9)ダイバーシティ
多様性と機会均など 405-1

ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

(10)グローバル人事
研修と教育 404-2

従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

自主性を尊重し、キャリア開発や能力開発を支援する制度

(11)コミュニケーション
地域コミュニティ 413-1

地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所

ステークホルダーエンゲージメント

取り組み分野:サプライチェーンマネジメント

ノーリツグループ GRIスタンダード
ノーリツグループ
マテリアリティ
(優先課題)
カテゴリー 項目 指標
(12)CSR調達
経済 調達慣行 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
データなし
環境 大気への排出 305-3

その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)

エコ・ファーストの約束

サプライヤーの
環境面の
アセスメント
308-1

環境基準により選定した新規サプライヤー

製品の環境負荷低減とサプライチェーン

当該期間該当なし

308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
当該期間該当なし
社会 労働安全衛生 403-2

傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数

活力ある人材を育成する

結社の自由と
団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
当該期間該当なし
児童労働 408-1

児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

当該期間該当なし

強制労働 409-1

強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

当該期間該当なし

サプライヤーの
社会面の
アセスメント
414-1 

社会的基準により選定した新規サプライヤー

CSR調達

当該期間該当なし

414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
当該期間該当なし
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