ハイブリッド給湯機

補助金制度を活用してハイブリッド給湯機※1をオトクに導入する方法

ここでは、ハイブリッド給湯機の導入を検討している方に、知ってほしい補助金情報をしっかり解説。ハイブリッド給湯機(電気ヒートポンプとガス瞬間式併用型給湯機)の導入で、経済産業省の「給湯省エネ2026事業」から、最大12万円の補助金(助成金)が支給されます。
このページでは、補助金の対象となる製品、要件、そして申請方法のポイントまでを詳しく解説します。
ハイブリッド給湯機の導入をお考えの方が、補助金を最大限に活用できるように詳しく解説します。

                            
  • 「ハイブリッド給湯機」または、「ハイブリッド給湯器」は、どちらも同じ給湯システムです。
  • 事業の内容については今後変更となる可能性があります。

ハイブリッド給湯機は、電気とガスの2つのエネルギーで効率的にお湯をつくる仕組みによって、省エネルギー性に優れている点が大きな特長です。
ノーリツのハイブリッド給湯機「HPHB R290」は、例えば4人家族の場合なら、高効率ガス給湯器「エコジョーズ」に比べると年間の給湯・保温光熱費が約74,700円、従来型ガス給湯器に比べると年間約100,600円も節約できます。※2

年間光熱費 年間光熱費
「HPHB R290」パーソナル動画より

「HPHB R290」を導入された際の光熱費の変化をシミュレーションする

  • ※1「ハイブリッド給湯機」または、「ハイブリッド給湯器」は、どちらも同じ給湯システムです。
  • ※2【試算条件】●平成28年省エネルギー基準に準拠した「エネルギー消費性能計算プログラム(住宅版)Ver3.8.0」(6 地域)により算出。●年間給湯・保温負荷18.3GJ ●従来型給湯器:2006年度基準エネルギー消費効率81.7%、エコジョーズ:モード熱効率92.5% ●LPG料金5.9円/MJ
    ●出典元:石油情報センター(令和4年度月次平均価格(50m3)データの単純平均より)●電気料金31円/kWh(全国家庭電気製品公正取引協議会『電力料金の目安単価』より) ●水道料金265円/m3( 一社)日本バルブ工業会 ●新商品は、現段階の開発測定値(25年4月時点)(株)ノーリツ調べ
ハイブリッド給湯機1台につき最大12万円の補助金 ハイブリッド給湯機1台につき最大12万円の補助金

ハイブリッド給湯機の導入を検討するにあたって、最も多く寄せられる懸念点は「初期費用」ですが、積極的に国の補助金制度を活用すれば、その初期費用を安く抑えることができます。
経済産業省は、CO2の削減効果が高い高効率給湯器を普及させるために、「給湯省エネ2025事業」を推進しています。
申請すれば、ハイブリッド給湯機1台につき最大12万円の補助金が交付されます。環境負荷の少ないハイブリッド給湯機を、初期費用を抑えて導入できるチャンスです。

「給湯省エネ2026事業」は、以下の2つの条件を満たす方が対象者です。

  • 1.対象機器を設置する住宅の所有者等である
  • 2.給湯省エネ事業者と契約を締結し、対象機器の高効率給湯器を導入する
対象機器を設置する住宅の所有者 / 給湯省エネ事業者と契約し対象機器を導入 対象機器を設置する住宅の所有者 / 給湯省エネ事業者と契約し対象機器を導入

上記1.の「住宅の所有者等」には以下のような方が該当します。

  • 住宅を所有する個人またはその家族
  • 所有している住宅を賃貸で提供している個人または法人
  • 賃借人
  • 共同住宅等の管理組合・管理組合法人
  • 住宅の所有者であっても、販売目的で住宅を所有する新築分譲事業者、および買取再販事業者は本事業の対象外です。

上記2.の「給湯省エネ事業者」とは、事前に経済産業省資源エネルギー庁に登録をした建築事業者や販売事業者、または工事施工業者を指します。補助金の申請手続きや受け取りは「給湯省エネ事業者」の事務局を介して行います。

ハイブリッド給湯機を含む3種類の製品が補助の対象です。

対象機器 仕組み メリット

ハイブリッド給湯機(電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機)

電気ヒートポンプ・ガス 電気ヒートポンプ・ガス

ガスと電気を併用して効率的にお湯をつくる

  • 少ないエネルギーでお湯を作れるため、光熱費が安くなる
  • 基本は電気で給油するため、CO2の排出力が少ない
  • タンクのお湯が切れてもガスで素早く沸かせるため、お湯切れの心配がない
  • 停電したときはガス、ガスが止まったときは電気でお湯を沸かせるため災害時でも安心

エコキュート(ヒートポンプ給湯器)

電気ヒートポンプ 電気ヒートポンプ

ヒートポンプの原理で大気熱を取り込んでお湯を沸かす

  • ガスを使わないためCO2の排出量が少ない
  • 料金が安くなる夜間電力を利用するため経済的
  • 災害時や停電時にはタンク内のお湯を非常用水として利用できる

エネファーム(家庭用燃料電池)

家庭用燃料電池 家庭用燃料電池

都市ガスまたはLPガスから生成した水素と、空気中の酸素の化学反応によって、電気とお湯を同時につくる

  • 電気とお湯を同時に生成でき、エネルギー利用の効率が非常に高い
  • 発電時に発生する熱を給湯に利用するため、二酸化炭素の排出量が少ない
  • 停電時でも稼働できる

補助金交付の対象となるノーリツ製品を紹介します。

ノーリツのハイブリッド給湯機では、以下の3シリーズが「給湯省エネ2026事業」の補助金交付対象です。

シリーズ HPHB R290
145L MODEL
HPHB R290 145L MODEL HPHB R290 145L MODEL
HPHB R290
70L MODEL
標準機
HPHB R290 70L MODEL 標準機 HPHB R290 70L MODEL 標準機
HPHB R290
70L MODEL
プラグイン機
HPHB R290 70L MODEL プラグイン機 HPHB R290 70L MODEL プラグイン機

貯湯量

145L

70L

70L

年間給湯保温光熱費

51,400円

63,500円

73,500円

補償対象
要件

基本要件

加算要件

補助額

1台につき12万円

  • JGKAS A750に基づく年間給湯効率(6地域)

「給湯省エネ2026事業」では、基本要件を満たせば補助金が交付されますが、加算要件も満たせば加算金も併せて受け取れます。

基本要件を満たせば補助金、
加算要件も満たせば加算金

以下で、「給湯省エネ2026事業」の補助額や、補助上限金額について解説します。

ハイブリッド給湯機の導入に際して補助金を申請する場合は、以下の基本要件を満たす必要があります。

基本要件 詳細
基本要件 1

熱源設備として電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併用するシステムで、貯湯タンクを持つ機器であること

基本要件 2

一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)で、年間給湯効率が108%以上のものであること

基本要件 詳細
基本要件 1

一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)で、年間給湯効率が108.0%以上のもの。

基本要件 2

インターネットに接続可能な機種で、昼間の再エネ電気を積極的に自家消費する機能を有するものであること。

上述の基本要件以外に、以下の2つの加算要件が設けられています。

加算要件 詳細 補助額(加算額)
加算要件

補助要件下限の機種と比べて、5%以上CO2排出量が少ないものとして、一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)に基づく年間給湯効率が116.2%以上であること。

1台につき12万円

ノーリツのハイブリッド給湯機は加算要件を満たしているため、1台の設置につき定額で
満額12万円の補助金が交付されます。

対象製品の設置とあわせて、既存の電気蓄熱暖房機または電気温水器の設備を撤去する場合も補助額が加算されます。工事内容ごとの補助額は以下のとおりです。

工事内容 補助対象 補助額(加算額) 補助上限
蓄熱暖房機の撤去

高効率給湯器の設置に伴い、2025年11月28日以降に工事着手に伴い撤去するもの

1台につき4万円

2台まで

電気温水器の撤去

1台につき2万円

補助を受ける給湯器と同じ台数まで

つまり、ノーリツのハイブリッド給湯機の「設置+既存機器の撤去」で
最大18万円の補助金申請が可能となります。

撤去工事だけではなく、本事業の基準を満たした高性能給湯を設置して初めて補助金の交付対象となりますのでご注意ください。古い電気蓄熱暖房機や電気温水器を利用している方は、補助金を活用してよりお得に買い替えるチャンスです。

「給湯省エネ2026事業」では、補助金の申請手続きや受け取りは事業者を介して行うため、一般消費者が個人で申請することはできません。
なお、申請手続きは機器の導入方法によって、「工事請負契約」と「不動産売買契約」の2つに分かれます。

工事請負契約 or 不動産売買契約

以下の場合は、登録事業者と工事請負契約を結びます。

  • 1.登録事業者から対象機器を購入して、新築注文住宅に設置する場合
  • 2.中古住宅をリフォームして、登録事業者から購入した対象機器設置する場合

2025年11月28日以降に着工した工事が補助対象です。対象機器の設置工事が完了後に補助金の交付申請を行います。申請には工事請負契約書をはじめ、いくつかの書類を提出する必要があります。

以下の場合は、不動産会社と不動産売買契約を結びます。

  • 1.対象機器が設置された新築分譲住宅を購入する場合
  • 2.既存の給湯器から対象機器への交換を予定している中古住宅を購入する場合

住宅の引き渡し後に補助金の交付申請を行います。不動産売買契約書などの書類が必要です。

重要!

どちらの場合も交付申請の受付期間は、2026年2月以降(未定)です。予算上限に達すると受付が締め切られる可能性があるため、早めに申請の準備をしましょう。

複数のハイブリッド給湯機を導入する場合は、「給湯省エネ2026事業」のほかに「みらいエコ住宅2026事業」でも補助金が下りる場合があります。
2つの事業の特徴は以下のとおりです。

事業名 給湯省エネ2026事業 みらいエコ住宅2026事業
管轄

経済産業省資源エネルギー庁

国土交通省 / 環境省

ハイブリッド給湯機(電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機)の性能要件
  • 熱源設備として電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併⽤するシステムで、貯湯タンクを持つ機器であること
  • 一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)で、年間給湯効率が108%以上のものであること。
  • 熱源設備として電気式ヒートポンプとガス補助熱源機を併⽤するシステムで、貯湯タンクを持つ機器であること
  • 一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)で、年間給湯効率が108%以上のものであること。
補助額

10万円〜12万円

新築/リフォームによって費用変動あり

なお、「みらいエコ住宅2026事業」ではヒートポンプ給湯機(エコキュート)や潜熱回収型ガス給湯器(エコジョーズ)など、ハイブリッド給湯機以外の高効率給湯器も補助対象です。

複数の高効率給湯器を導入する場合は、給湯器の性能に応じて2つの事業を併用すれば、それぞれ補助金が交付されます。より具体的には、「給湯省エネ2026事業」(もしくは「賃貸集合給湯省エネ2026事業」)と「みらいエコ住宅2026事業」を併用(同時申請)することができます。

重要!

ただし、たとえ2つの事業の補助対象であっても、1つの給湯器に対して2つの事業の補助を併用することはできません。たとえば、ハイブリッド給湯機1台だけの導入に際して、「給湯省エネ2026事業」の補助を申請する場合、「みらいエコ住宅2026事業」は利用できません。
よって、導入するハイブリッド給湯機が1台の場合は、補助額が大きい「給湯省エネ2026事業」に申請するのが得策です。ノーリツのハイブリッド給湯機は、いずれも満額12万円の補助金が受けられるので、初期費用を抑えられます。

「ハイブリッド給湯機が高性能なのは分かるけど、実際の口コミが気になる」「安くない買い物だから、慎重に選びたい」といった方に向けて、ノーリツのハイブリッド給湯機を設置されたユーザー様から寄せられた声をご紹介。

以前のノーリツ(エコジョーズ)からハイブリッドに交換しましたが、沸き上がりは早く、ガス代もお得です。浴室乾燥機と浴室暖房機(脱衣所)は大変便利で重宝しております。

今回、家を新築するにあたりオール電化にするか散々迷い電気とガスで沸かすハイブリッド給湯機が災害時に良いと考え又ランニングコストの面でも壁掛け式より安いので決めました。外出先からでも携帯でお湯が張れるしとても満足しています。

施設経営者です。設計士さんにすすめられ購入しました。たくさんの利用者にも対応でき、かつ熱い湯がすぐでますので助かります。また、光熱費も圧縮できると聞いてますので、来月の料金が楽しみです。

一般家庭から施設経営者まで、ハイブリッド給湯機のメリットにご満足頂けているようです。

  • あくまでも個人の感想です。ご満足度には個人差があります。

これまでは導入にかかる初期費用が足枷になりがちだったハイブリッド給湯機ですが、ノーリツ製品なら「給湯省エネ2026事業」への申請で満額12万円の補助金付きで導入できます。補助金を活用して、CO2削減や光熱費の節約につながるハイブリッド給湯機への交換を検討してみませんか。

自治体によっては、ハイブリッド給湯機の導入に際して補助金を受け取れる場合もあります。
令和5年度(2023年度)に補助金を交付していた自治体の例(ごく一部)。

  • 東京都:東京ゼロエミポイント
  • 埼玉県久喜市:久喜市ゼロカーボン推進補助金
  • 大阪府泉大津市:高効率給湯器設置補助金
  • 富山県魚津市:ゼロカーボン補助金

年度ごとに制度の内容が変わったり、申請者が多いと早期に募集が締め切られたりなど、自治体によって実施状況はさまざまです。ハイブリッド給湯機への買い替えを検討する際は、自分が住んでいる自治体の公式サイトで、補助金制度や対象機種の型番をチェックするのがおすすめ。

ハイブリッド給湯機の導入に伴い補助を受ける際の
ポイント

ハイブリッド給湯機を導入する際、「給湯省エネ2026事業」の補助金交付を受けるためには以下のポイントを押さえておきましょう。

POINT.1

申請手続きは一般消費者本人ではなく、登録事業者を介して行う

POINT.2

工事請負契約の場合は、2025年11月28日以降に着工した工事が補助対象

POINT.3

補助金の申請受付期間は2026年2月以降の予定

POINT.4

補助金を満額(12万円)受給するためには、加算要件まで満たすハイブリッド給湯機がおススメ!

予算の執行状況によっては、申請受付が予定よりも早く打ち切りになる可能性もあります。ハイブリッド給湯機の導入を検討中の方は、早めに登録事業者に相談しましょう。

  • 情報については、随時更新致します。
  • 事業の内容については今後変更となる可能性があります。

商品ラインアップ

HPHB R290 145L MODEL

フラッグシップモデル

HPHB R290 70L MODEL

コンパクトモデル 標準機

HPHB R290 70L MODEL

コンパクトモデル プラグイン機

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