2020年はお風呂タイムを使った"風呂活"、スポーツイヤーのバスタイムには浴槽ストレッチを実践してパフォーマンスアップ!8割以上が感じている慢性疲労をリフレッシュするための正しい「入浴法」とは? 監修:国士舘大学教授 須藤明治先生

リサーチ

湯まわり設備メーカーの㈱ノーリツ(本社:神戸市、代表取締役社長:國井総一郎、資本金:201億円、東証一部上場)は、文部科学省スポーツ庁が実施している「スポーツエールカンパニー」1201912月に認定されました。スポーツイヤーとなる2020年を迎え、運動を積極的にしている「アクティブ層」(889)と、消極的な「パッシブ層」(891)に疲労回復方法に関する実態調査を実施しました。今回の調査で明らかとなった「疲労回復と入浴方法」との関連性について、日本における水中運動の第一人者として多方面で活躍している、国士館大学体育学部教授の須藤明治先生に、お話を伺いました。

■調査時期 :2019年12月
■調査対象 :アクティブ層 (週に2回30分以上実施、週に4回以上30分未満実施)889人(20代222人、30代223人、40代222人、50代222人)、パッシブ層  (運動はほぼ実施していない)891人(20代222人、30代223人、40代224人、50代222人)
■居住地  :東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、群馬県、茨木県、栃木県
■調査方法 :インターネット調査

※詳細は、下記「ニュースリリースPDF」をご覧ください。

疲労回復には「入浴」を活用!入浴方法で実は差が出る回復具合

●日常的に疲労を感じている人は、アクティブ層では88.2%なのに対し、パッシブ層では82.2%と、運動に積極的なアクティブ層の方が疲労を感じているという実状が窺えます。(グラフ①)
●疲労回復方法のトップ5は、アクティブ層では「マッサージ」「運動」「ストレッチ」を抑えて「入浴」を挙げる人が62.0%と最も多く、パッシブ層でも「睡眠」の次に51.6%の人が「入浴」を挙げています。(グラフ②)さらにアクティブ層、パッシブ層共に入浴の目的を「疲労回復のため」と6割以上が回答しており、どちらの層にとっても「入浴」は疲労回復方法として定番化している実態が窺えます。
●アクティブ層、パッシブ層ともに共通しているのは、シャワー浴派に対して浴槽入浴派が約6割を占め、冬は「40~42℃」、夏は「38~40℃」に設定した浴槽に、10分~20分近く全身浴をしている人が多い(約7割)という入浴方法です。
●その一方で大きく異なるのは、浴槽入浴⇔冷水シャワーを複数回続ける「温冷交代浴」を実践している人が、アクティブ層では39.9%いるのに対し、パッシブ層では僅か7.1%しかいないという点です。(グラフ③)
●入浴後の疲労回復の実感値として、アクティブ層では70.5%が実感しているのに対し、パッシブ層では40.1%に留まっています。(グラフ④)「温冷交代浴」への取り組みの違いが疲労回復度合いにも大きく影響し、積極的に実践する人が多いアクティブ層は、疲労回復を実感していることが窺えます。

監修者 須藤明治先生

1965年生まれ。体育学修士・医学博士。
鹿屋体育大学卒業後、同大学大学院修了、鹿児島大学大学院医学研究科博士課程、名古屋大学大学院医学研究科博士課程修了。
大分医科大学医学部文部教官助手を経て現在、国士舘大学体育学部教授
2015年フライブルク大学医学部温泉療法研究室留学。
日本体育学会員、日本体力医学会員、一般社団法人日本スイミングクラブ協会理事。
日本における水中運動の第一人者として「豊島園庭の湯」「バーデハウス久米島」のバーデプール及びアクアエクササイズのプログラム監修など多方面で活躍。競技力向上のスポーツ科学、中高齢者を対象とした運動処方、子供の発育発達に即したスポーツ指導法など、スポーツ科学の手法を活かし、多くの人々の健康増進に役立つ研究を目指す。
2013年にはNHK「あさイチ」で「ストリームライン体操」が紹介されたほか、テレビ各局にて数々の体操法を紹介し、話題を呼んでいる。
マネジメント:株式会社シンクバンク <think-inform@thinkbank.jp>

※詳細は、下記「ニュースリリースPDF」をご覧ください。

<ノーリツが令和元年度「スポーツエールカンパニー」に認定>※1

「スポーツエールカンパニー」とは、「働き盛り世代」のスポーツ実施を促進し、スポーツに対する社会的機運の醸成を図ることを目的として、従業員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取り組みを行っている企業を文部科学省スポーツ庁が認定するものです。当社は、社内スポーツ大会や始業前に簡単にできる体操の紹介など、従業員に対する積極的な健康促進の働きかけが評価され、201912月に認定されました。今後も、安全で健康に配慮した職場づくりを通して、スポーツ推進に取り組んでまいります。

スポーツ庁 令和元年度「スポーツエールカンパニー」として531社を認定

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