建築物省エネ法に基づく節湯型機器について

平成28年に建築物の省エネに関する法律が「省エネ法」から「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)」になりました。この法律では、一次エネルギー消費量を指標として建築物全体のエネルギー消費量を総合的に評価する基準「建築物エネルギー消費性能基準」が設定されています。
住宅における一次エネルギー消費量の多くを給湯設備の一次エネルギー消費量が占めていることから、給湯設備の給湯負荷を低減することは、住宅の省エネルギー性能の向上に大きく寄与します。
節湯水栓および節湯型機器の種類と使われている基準は、下表のように決定されました。

節湯水栓の基準

基準名 建築物エネルギー消費性能基準※1 (一社)日本バルブ工業会自主基準
節湯水栓の定義 節湯水栓の適合条件を満たす構造をしているもの (一社)日本バルブ工業会の削減基準を満たしているもの
適合水栓 シングル湯水混合水栓 ミキシング湯水混合水栓 サーモスタット湯水混合水栓



手元止水
手元などで容易に止水操作ができる節湯水栓(節湯効果20%)
節湯A1 節湯A
小流量吐水
小流量吐水機能を持つ水栓(節湯効果15%)
節湯B1 節湯B
上記の複合
節湯A1とB1の複合(節湯効果32%)
節湯A1節湯B1 節湯AB

※1:平成29年度より住宅事業建築主の判断の基準における節湯水栓の対象は、建築物エネルギー消費性能基準における節湯水栓の対象と同じになります。

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